夫婦の生活費!共働き夫婦の月々の貯金は収入の20%程度!食費や通信光熱費の平均を徹底調査します!

最近増えてきている共働き家庭、生活費で揉めることも決して少なくはありません。

しかし世の中の女性が皆さん、生活費を割り勘でと考えているわけではないのではないでしょうか。できることならばできる限りご主人の給料内でやりくりをしたいと考えている人も少なくないでしょう。そんな中でご主人と揉めないためにも、きちんと生活費を分担しておかなければなりませんよね。一番納得できる分担方法を考えてみましょう。

新婚夫婦2人の平均収入は?

年収744.7万円

最近では共働きの家庭が非常に増えてきましたよね。そんな中で、東京在住の夫婦の平均年収が744.7万円であることをご存知でしょうか?「こんなにあるの?」と驚いたかたもいるかもしれませんね。しかしよく考えてみてください。

本当に744.7万円全額が使えるのでしょうか。そうではありませんよね。そのうちのいくらかは税金などで引かれていきます。では実際に使うことができる手取りは、どれぐらいになるのでしょうか。

手取り30万円

実際に使えるお金、いわゆる手取りは30万円となっています。二人で生活するのに30万あれば十分と考える人も多いかもしれません。

しかしこれは東京在住の御夫婦の場合の話になります。東京は基本的に物価が高いので、大阪や福岡などはもう少し年収・手取りともに減少傾向にあるでしょう。

手取り30万の中で実際にどれぐらいの出費があって、どれぐらいのお金が自由に使うことができるのでしょうか。家賃や生活費なども含めて考えてみましょう。

夫婦2人の平均生活費は?

平均21万円

では実際に必要とされる生活費の総額はいくらぐらいになるのでしょうか。

ゼクシイ調べでは東京在住の御夫婦の場合、共働きで平均21万円とされています。21万円を生活費として使う場合の内訳はどのようになっているのでしょうか。

特に高い部分と比較的安い部分、特にお金をかけている部分などを詳しく考えていきましょう。

そこからどんな分野なら節約できるかが見えてくるでしょう。特に皆さんが気になるのは家賃や食費ではないでしょうか。どのようにやりくりをしているのかを考えてみましょう。

食費3.7万円

生活費を考える上で、最初に出てくるのは食費ではないでしょうか。食費の平均は3.7万円となっています。

共働きの家庭の場合、朝食と夕飯が基本となるでしょう。朝食はそれほど豪華にしなくても良いと考える人も少なくはないでしょう。

しかし夕食となれば別ですよね。お互いに仕事が大変でつらいかもしれませんが、毎日しっかりとご飯を作ることで食費を3万円台にまで抑えることができるのです。

外食が多くなったり、仕事の都合でお総菜の購入が増えると必然的に食費は増えることもあるでしょう。

お総菜などが増えそうな場合は、休日を使って保存がきく料理を作って置きましょう。

例えばきんぴらごぼうなどは比較的日持ちが良いのです。それ以外にも購入するおかずは、すぐに焼いたりすることができるものを中心に購入すると良いでしょう。

光熱費・通信費2.3万円

次に考えたいのは光熱費と通信費ではないでしょうか。平均すると2.3万円になります。

実際に光熱費などは共働きの家庭の場合、朝の数時間と夕方から夜しか家にいないことも少なくないでしょう。また最近では家電製品を省エネ対応のものにしている人も少なくありません。

省エネ対応の電化製品を使うことで、光熱費はかなり節約することができます。

エアコンを24時間使う方が、電気ストーブを24時間使うよりもずっと安くて済むのです。このように省エネ家電を上手に使って、光熱費を節約するようにしましょう。

通信費については、マンションで安く加入できるなどのシステムがあります。

そのようなシステムを利用することによって、上手に安くインターネットを使うようにしましょう。家庭にあるの無線wi-fiを使えば、家にいる間だけでも追加の通信料をかけずにインターネットを使うことができるでしょう。

保険料1.9万円

夫婦で健康の事について考えた時に、一番に出てくるの保険ではないでしょうか。保険を掛けるときに、一昔前はかなり高額の保険を申し込む人が多くいました。しかし今では保険会社を沢山の中から選ぶことができるシステムに変わりましたよね。

医療も日々進歩していますので、本当に必要な物だけに加入する人が増えてきました。そのため保険代は平均1.9万円とそれほど高額にはなっていないのです。約1.9万円となっていますが、実際にはそれほどかけていない人もいるようです。

逆によく保険料をかけている人の場合、終身医療保険や個人年金をかけている場合が多いでしょう。掛け捨てタイプではなく、いずれ自分の元に帰ってくる貯蓄型を選ぶ人が増えています。掛け捨ての保険を利用する人はそれほど保険を高額にかけてはいないのではないでしょうか。

住宅費7.9万円

住宅費は平均7.9万円となっています。意外に安くてびっくりしている方も多いかもしれませんね。東京在住の御夫婦ということですから、もう少し家賃を出しているのかと考えた方も多いでしょう。しかし実際にところ、それほど高額ではありませんね。

その背景には、会社や都心から不便なところに住んでいるなどの努力があってこその家賃だと考えられます。都心の凄く便利なところでは、このようにはいかないでしょう。少しでも生活費を押さえるための努力の結晶でもありますよね。

住宅費を安くするもう一つの方法に、賃貸ではなく早い段階でマンションを購入してしまう人たちが増えています。自分の家がきちんと手に入って、しかも賃貸と同じぐらいの支払額が続くだけということもあります。そのため若い人たちの中でマンションの購入が増えてきているのです。

服・理容1.4万円

毎月に使う服・理容代が平均1.4万円となっています。共働きで仕事をしていると、どうしても服が必要になってきますよね。特に女性の場合、会社へ私服で行かなければならなければならないことも多いでしょう。

毎月1着買うか買わないかのペースで服や理容にお金を使わなければ、清潔感を保つことはできませんよね。綺麗な姿を保つのも、女性が社会進出するうえで必要になってくることなのです。女性が社会進出をするうえで、かっこよくなる必要はかなりあるでしょう。

男性にも同じことが言えるでしょう。かっこいい上司には誰でもついていきますよね。そのようになるためには、日ごろのお手入れも必要になってきます。こまめにお手入れをして清潔感と清楚感を醸し出すようにしておきましょう。

交際費・趣味2.4万円

交際費・趣味に月々平均2.4万円が使われています。仕事をしているとどうしても必要になってくるお金でもありますよね。少し高い気もしますが、お互い認め合っているからこれだけの交際費を使うことができるのでしょう。

また仕事をしていると、交際費が必要にもなってきますよね。適度なお付き合いも必要になってきます。そのため、費用が比較的高額になってしまうのです。しかし社会進出と情報交換にはこの交際費が必要不可欠ですよね。

子供さんを育てるにしても、会社で仕事を行うにしても必要な交際費です。少しだけ参加する回数を減らしたり、欲しいものを我慢して他の物にお金を回すことも考えなければならなくなるかもしれませんね。

夫婦間の贈与税は?

年間110万まではかからない

夫から妻へ金銭の受け渡しがあった場合、贈与税がかかってしまうケースがあります。基本的に年間110万円まではかからないとされています。

しかしもしその額を超えてしまった場合は注意が必要です。場合によっては贈与とみなされ、税金を払わなければならないという事態も考えられるのです。

どのような場合に贈与税を払わなければならないのでしょうか。主に注意が必要なのは不動産に関係した時と考えてください。後ほど詳しくお話ししましょう。

夫婦でも課税対象

夫から妻へ、もしくは妻から夫へ金銭の授受があった場合に贈与税がかかってきます。例えば車を妻名義で購入しました。そして夫の口座から引き落とされた場合にも、贈与とみなされて贈与税を支払わなければならなくなるのです。

他にも妻の銀行口座に250万円が入っていました。それを夫の口座に入れ替えただけでも贈与とみなされるのです。贈与税には気を付けたいものですね。自分一人だけ気を付けていても、見落とすこともあるかもしれませんよね。

できる事ならば夫婦でこの問題に取り組むようにしましょう。そうすればダブルチェックもできて、見落とすこともなくなるでしょう。

共働きの住宅ローンは注意

共働きで贈与税が関係する事と言えば、住宅ローンではないでしょうか。この住宅ローン、気を付けなければならないことがあります。旦那さんの収入と奥さんの収入からきちんと支払額を出さなければ贈与税の対象となってしまうのです。

例えば、3,000万円の住宅を購入したとします。全額ローンを組んで夫と妻の連帯名義にしました。所有権の登記は夫の場合、返済の年ごとに奥さんから贈与があったということで贈与税が請求されてしまうのです。

そして所有権半々は収入半々の場合のみにしか使うことができません。その点に注意してローンを組むことを考えましょう。一番良いのはローンを組むのも登記も夫もしくは妻が行うという形を組むのが一番良いでしょう。

夫婦の貯金は?

30代平均379万円≫

夫婦での生活が始まると、考え出すのは貯金でしょう。実際に30代になると平均379万円の貯金をしています。特にこれからの生活を考えると、使うよりも貯金をと考える人は増えてくるのでしょう。

30代でしたら、出産や育児などのために貯金を考える人も決して少なくはありませんよね。これから生まれてくるお子さんのためや、住宅ローンの頭金など考えることは沢山あるのではないでしょうか。

40代平均700万円

貯金についても、40代を過ぎると平均700万円まで膨れ上がります。その背景には老後の心配なども含まれます。それ以外にもお子さんの進学費用や場合によっては留学費用も考えられるでしょう。地道に頑張れる人が多いことも、40代で平均700万円まで貯めることができる理由なのではないでしょうか。

ここまで貯めることができる背景には、女性が節約をして目標額1000万円にしているというケースもあります。そしてそのお金は夫には内緒というケースも決して少なくないでしょう。夫よりも妻の方がしっかりとお金を貯めているケースが見受けられます。

口座は別々

共働きの夫婦の場合、銀行口座を別々に持っているというケースも少なくありません。特に共働きの場合は口座をそれぞれが持っているケースが大半です。その理由として、自分の稼ぎは自分のものということもあるでしょう。

それ以外にも会社に提出する口座名義が夫の場合、会社も給与を振り込むことができないでしょう。そのようなイレギュラーを起こさないためにも、口座をそれぞれが持っているということが多いのです。

共働き夫婦の月々の貯金は?

平均8.1万円

夫婦の月々の貯金はいったいどれぐらいなのでしょうか。平均すると8.1万とされています。そんなに貯金できないという方もいるかもしれませんね。しかしこれからの事を考えるならば、少しでも良いので貯金にお金を回すようにしましょう。

共働きの場合、二人で貯金する物以外に自分自身のお小遣い用に貯金するケースも存在します。その場合は貯金額がもう少し高額になるかもしれませんね。

夫婦の収入の20%程度

貯金をすると言っても、実際の給与の何パーセントを貯金すればいいのでしょうか。実際に貯金するのは、夫婦の収入の20%と考えてみてください。もし手取りが20万の場合は、4万円頑張って貯金しましょう。しかし中には個人年金などをかけている人もいるでしょう。

個人年金などをかけている場合は、ボーナスなどを上手に貯金してみましょう。毎月4万円とはいかないかもしれませんが、それなりにお金を貯金できるようになるでしょう。そして余裕ができた月は、それを貯金に回すようにしましょう。

少しでも貯金に回すことができれば、後々のライフスタイルが非常に楽になるかもしれませんね。これからの事を考えて行動するように心がけましょう。子供さんがいる場合は、20%と無理に考える必要もないでしょう。

まとめ

生活費をしっかりと見直すことで、余裕が生まれる可能性もないわけではありません。今回紹介した中には、「自分ならこの部分はこんなに使わない」という人もいるかもしれません。最近ではセールなどで上手に物を購入できるようにもなっています。

上手な買い物で節約をしていくようにすれば、少しでも生活が豊かになるのではないでしょうか。最初は大変かもしれません。しかし少し研究すると、どこで節約できるのかがすぐに見つかりますよ。あきらめないで頑張ってみてください。