会社辞める?!円満退社の為の4つの理由と必要な手続きやタイミングまとめ

会社を辞めよう!そう思ったら確認しておきたいことがいくつかあります。円満退社するための理由や、退社後の手続き、必要な書類、返却すべきものなどなど。そして、どんなタイミングで辞めれば得をするのでしょうか?こちらではそれらの疑問にお答えします!

会社辞める?!

会社を辞めたいと思ったとき、あなたはどんな行動をとるのでしょうか?

会社辞める!と決意しても、その理由がなかなか周りにわかってもらえないことも多々あるでしょう。また、辞めると伝えてからしばらく勤務しなければならないので、できるだけ誰もが納得するような理由を言いたいですよね。会社を辞める理由で嘘をつくのは心苦しいですが、できるだけ円満に…。

また、会社を辞めた時に必要な保険の手続きは?辞める時にもらうものや、返却するものの確認も必要です。そして、辞めるタイミングはどう考えればよいのでしょうか?

こちらでは、本当の理由を言いづらい場合の退職理由や、会社を辞めるときの手続き、タイミングの考え方などをご紹介いたします。

会社辞める理由は何て言う?

会社辞める理由1.寿退社

女性が仕事を辞める場合、一番円満に辞められる理由が寿退社です。しかし事実ではければ、嘘だとすぐにばれてしまう、もしくは後で「破談になった」などと更に大きな嘘をつかなければならない為、なかなか使える理由ではないかもしれません。

ただ、実際には結婚後も何らかの仕事を続けようと思っているにもかかわらず、今の会社を辞めたい、という場合にも良く使われる退職理由です。また、実際に付き合っている人がいて、“いずれ”結婚を考えている場合、寿退社ではなく「結婚準備のため」という理由で退職する女性も少なくありません。

また、これらの退職理由は今までは主に女性だけが使っていましたが、今では男性が使う場合もあるのだとか。まだまだ件数は少ないようですが、現代は女性が外で働いて、男性が家を守るという場合もあります。また、そうでない場合だとしても、結婚相手の親と同居することになり転居します、などとすることも可能です。

仕事を辞めるときに、一番角が立たない理由は今も昔も寿退社なのです。

会社辞める理由2.家族の都合

結婚をしている場合に使える退職理由です。主人が転勤になった、という理由などは一番納得せざるを得ませんが、寿退社同様嘘がばれると少々厄介です。そんな場合、「主人の勤務形態が変わり、私も現状の時間帯や日数で勤務できなくなった」という理由が使えるでしょう。

また、この理由ならば転職しても、「この仕事の勤務形態なら大丈夫なので」などと理由付けすることも可能です。結婚していて、ご主人がいる、子供がいるという場合、それらを理由にすると、周りは止めることができないでしょう。

多少の疑惑を持たれる可能性はありますが、表立って慰留されたり、疑われる心配は少ない理由です。

会社辞める理由3.家業を継ぐ

実家や親戚が何らかの事業をしている場合、家業を継ぐ、見習いに入るなどというのも一つの手でしょう。一定期間が過ぎれば、「頑張ったけれど仕事がどうしても合わなかった」などという事も可能です。

また、実際には事業を行っていなくても、実家ではなく親戚から「事業を手伝ってくれと言われた」という風に嘘をつくことも可能でしょう。事業内容さえあらかじめ設定しておけば、詳しいことは仕事をしながら学ぶので、などと深く突っ込まれても逃げ切れるでしょう。

こういった、家業を継ぐ、親戚の仕事を手伝うという理由は嘘ばかりではなく、結構実際にあることなので案外うまく切り抜けられるのではないでしょうか?

会社辞める理由4.やりたい仕事が見つかった

仕事辞めるという理由で嘘をつくなら、前向きなものの方がいいはずです。ほかにやりたい仕事が見つかった、という理由を伝える際に、現状に不満があるからではなく、本当にやりたいことが見つかりました。という態で伝えるとより良いでしょう。

退職後、すぐに転職する予定のない場合は、「まずは、やりたい仕事をするためにスクールで学ぶ」や「資格取得にむけた試験勉強を始める」というのも、前向きな理由になります。これならば、退職後街でばったり出会い近況を尋ねられても、勉強中ですと言い逃れができるでしょう。

この理由なら、男女共に使えて、引っ越しの必要もなく、すぐに新しい仕事を始める必要もありません。実際の生活を他人が覗けるわけではないので、よっぽど嘘のヘタな人でなければ円満に仕事を辞めることができるでしょう。

会社辞める理由まとめ

ここまで4つの会社を辞める時に角が立たない退職理由をご紹介いたしました。ひとつくらいは、これならいけそう!というものがあったのではないでしょうか?

退職を決める理由はそれぞれですが、それが前向きなことではなく、現状に不満が爆発して辞める決意をした、という方も多いでしょう。でも、その不満を退社の理由としてぶちまけてしまうと、残りの勤務期間が気まずくなったり、退職の際の手続きがやりづらくなってしまうことも十分に考えられます。

また、実際にあった話として、同業の会社に転職するため応募した際に、前職場にどういった人物であったかを確認する為に電話をされたという人も。こういったことから、仕事を辞める理由は、不満を伝えるよりも、あくまでも前向きな理由にしたほうが良いでしょう。

社辞める時の手続きは?

会社を辞めると決まったら、様々な手続きが発生します。スムーズに会社を辞める事ができるように、必要な手続きを確認しておきましょう。

会社辞める時は何ヶ月前に言えばいいの?

会社を辞めると心に決めたら、その意思を会社に伝えなければなりません。決意した時にはもう限界!という場合もあるでしょうが、会社に辞めることを今日言って、今日辞めることはできるのでしょうか?

民法では退職の意思を示してから14日後に成立するといわれています。ただ、大体の会社が就業規則で、「退職の一カ月前までに申し出ること」など、この時期を定めていることが多く、基本的には就業規則に則った日数を考えておいた方が良いでしょう。

退職の意思の伝え方は、書面、口頭どちらでも有効です。書面の場合、「辞表」「退職届」「退職願」と様々な表題がありますが、「辞表」は会社運営に携わるような役職の人が書くもので、一般社員ならば、「退職届」もしくは「退職願」となります。

「退職届」は「辞めます」という意志の表明になり、「退職願」は「辞めたいと思っております」という意志の表明になり、同じ意味ではありません。

会社辞める時もらうもの

退職する際に、会社からもらっておく必要がある書類を確認しておきましょう。

会社辞める時にもらうもの

・離職票…失業給付金などの手続きに必要。退職後約2週間ほどで貰えますが、届くまでの間に手続きを開始したい場合等のために退職後すぐに“退職証明書”を発行してくれる場合もあります。離職票を会社が発行してくれない場合は、ハローワークに申し出ることで、ハローワークから会社に督促してもらえます。

・雇用保険被保険者証…こちらも失業給付金の手続きに必要なものです。また、新しい会社に勤めた場合には、新しい会社に提出します。

・源泉徴収票…新しい会社が決まった場合は、新しい会社に提出し、まとめて確定申告してもらいます。新しい仕事に就かなかった場合は、翌年の3月に確定申告を行うために必要です。

・年金手帳…年金手帳は新しい会社でも同じものを使用するので、会社が預かっている場合は退職時に忘れずに受け取りましょう。各自保管の会社もあります。

中には、こちらから請求しなければ、なかなか書類を用意してくれない会社もあるようです。特に源泉徴収票などは、退社時期によっては使用するまでに時間が空くため、その時になって気づくことも。退職した会社に時間が経ってから請求するのに苦労したという声もありますので、退職時これらの書類がそろっているかどうかしっかりと確認しておきましょう。

会社辞める時返すもの

会社を辞めた際に、返却しなければならないものを確認しておきましょう。

会社辞める時に返すもの

・健康保険被保険者証…会社を辞めた翌日に資格を失効してしまいます。退職時に会社に返却しましょう。万が一退職時に返却を忘れ、うっかり使用してしまっても、後日その分の金額の返還を求められます。速やかに手続きを行いましょう。

・社員証、IDなど…会社の社員であることを認めるようなものや、通行証代わりになるようなものは全て返却しましょう。駐車場の利用証明などは普段車に置きっぱなしのことが多く、忘れやすいので注意しましょう。

・貸与品、事務用品など…印鑑、事務用品など経費で購入したものも返却が必要です。会社によっては、印鑑は使い道が限られるため、個人に貸与してくれる場合もあります。また、会社から貸与されている携帯電話、タブレット端末、PCなどは個人的なデータが残っていないか確認の上返却しましょう。

・通勤定期券…現物支給の場合は、期間が残っていても返却が必要です。

・データ、資料など…個人が作成したものでも、業務に関わる資料やデータは全て返却しましょう。うっかり忘れがちになっているPCの中のデータも確認しておきましょう。退職後しばらく経ってから気づき、返却するのも今更だけどいつか問い合わせられたら…と、捨てるに捨てられず困るものでもあります。

・制服…会社の規定に則って、クリーニングもしくは洗濯をして返却します。

会社辞める手続き、保険はどうする?

会社を辞める際に気になるのが、保険の手続きです。雇用保険、健康保険、厚生年金の保険の手続きを行いましょう。

退職後、次の仕事が決まっているのならば問題ありませんが、決まっていない場合で雇用保険を支払っていた場合は、申請すれば失業給付金をもらうことができます。貰える期間や金額は、会社に勤めていた期間、給与などによって個人個人で変わってきます。申請には、離職票、雇用保険被保険者証等が必要になります。離職票は会社に申請しないともらえない場合があるので、退職前にしっかりと確認しておきましょう。

健康保険は、退職の翌日に資格を失ってしまいます。私たちは何らかの医療保険制度に加入することが義務付けられているので、速やかに手続きをしなければなりません。この場合、選択肢は2つあり、一つが国民健康保険です。もう一つが、今まで加入していた保険の任意継続をするという方法です。国民健康保険と任意継続はどちらが得になるのか?と考える方も多いのですが、市町村や個人によって計算方法や金額が異なる為、各自で計算し見極める必要があります。任意継続の場合、退職から20日以内の手続きが必要となりますので、退職を決めたタイミングでであらかじめ考えておくとスムーズに手続きできるでしょう。

厚生年金は、国民年金に切り替えなければなりません。健康保険と同時に速やかに手続きを行いましょう。

会社辞めるタイミングで考えたい事

仕事辞める時、どのタイミングがいいのかと考えますよね?仕事が原因で体調を崩していたり、ストレスが過度にかかっているような場合は、タイミングなど計らずに一刻も早くやめた方が良いでしょうが、折角だから仕事辞めるにしてもお得に辞めたい、という場合は以下のことを考慮して、辞める時期を決めるのはいかがでしょうか?

ボーナス

ボーナスが出る会社であれば、ボーナス支給日の当日、もしくは支給後の月末などの切りの良いタイミングが良いでしょう。ボーナスをもらった直後に辞めるのは気が引けるという人も多いのですが、そのような美学は、退職後1カ月もすると、職場の誰もが忘れてしまう事ではないでしょうか?たとえ職場に今後も付き合いたいと思う人がいたとしても、そんな風に思える相手なら、あなたの気持ちを分かってくれるはずです。

有給休暇

有給休暇もきちんと認められた権利です。有給買取りという制度もありますが、有給休暇の買取り金額は会社で決めて良いために、場合によっては実際のお給料と同額にならないこともあるようです。有給買取りを希望しているのなら、予め金額を確認しておきましょう。また、きっちりと有給を消化したいのなら、社内規定で定められた退職の意思を伝える時期+有給日数を考慮して、早めに退職の意思を伝えましょう。そうすることによって、引き継ぎ業務も速やかに行われ、周りに迷惑をかけることも少なくなるでしょう。

失業保険

次の仕事が決まっていないけれど、とにかく仕事を辞めたい!という場合もあるでしょう。そんな場合は、しばらく失業給付金のお世話になることもあるはずです。ただ、失業給付金をもらうためには様々な条件が必要です。貰える期間、金額も勤務期間や直近6カ月の給与などが関わってきますので、しっかりと確認しておきましょう。

いかがでしたか?

会社を辞めると決めたら、実行しなければならない手続き、考えなければならない事はたくさんあります。また辞める時期が少しずれただけで、損得が分かれてしまいますよね。会社を辞めると決めたら、これらのことを一度じっくりと考えてみましょう。この記事が参考になれば嬉しいです。